HPVワクチンの本当の話　2022.9.14 すいごごカフェ澤則雄さん（映画製作者）: 共に学び働くブログ（新）

2022年10月14日

HPVワクチンの本当の話　2022.9.14 すいごごカフェ澤則雄さん（映画製作者）

「HPVワクチン！それでもあなたは、打ちますか？　私たちの声を聞いてください！　子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）被害者は訴える」から

　今年の4月に子宮頸がんワクチンに関する作品を作った。最初に作った作品は津久井やまゆり園に関するもの。それから全国で上映会をやっている。
　僕自身、2年前まで子宮頸がんワクチンの話について知らなかった。「本当にこんなことがあったのか」と思うようなことが10年前に起こっていたんだと。それによって被害を受けた人たちが今非常に苦しんでいる。
　行政による援助が一切なく、支援を受けているのは全体の約1割程度。ほとんどの人が支援を受けられていない。そういった状況を、時系列に沿ってまとめた映像を今回作ったので、見ていただきたい。そして皆さんと色々お話しできればと。

子宮頸がんワクチン問題の現状

　子宮頸がんワクチンという問題が今どういう状態なのかを伝えたい。僕も2年前までこの問題を知らなかった。津久井やまゆり園についての映画を上映している時、ある方が「確かに障害者の方に対しては不十分な対応かもしれないけれど、ある程度行政とかの支援を受けているでしょ。でもその行政の援助すら受けられてない障害を持っている人達がいるんじゃないか。」とおっしゃっていた。上映会が終わった後どういうことかと訊いたら、その方は薬害問題を何十年と追っているんだと。
　
　子宮頸がんワクチンの問題が発覚してから約10年になる。まだ入り口に立ったくらいで多くの人がこの問題を知らない。
　昨年の6月頃から勉強を始めた。昨年８月31日、衆議院の細田議長が厚労省に陳情に行ったという小さなニュースがあった。そこからあっという間、3ヶ月くらいで翌年4月の接種再開が決まった。こんなスピード感ってあるのかと。
　今年4月までに間に合うようになんとか啓蒙活動を進めなければと思い、4月10日に１回目の上映会を行った。2回目の上映会で原告団の代表の方にも来てもらえないかとお願いしたが、今は臥せっており人工呼吸器をつけていて生命の危険にさらされるときもあると伺った。てっきりもう症状も落ち着いていて、これからリハビリしていこうという段階にあり、次のステップに進もうとしているのだと思っていた。

　原告団の方々への取材中に、3人の家族から顔出しで話をしてもらえることになったが、ほとんどの人は取材NG。なぜかというと、今回の薬害の被害を受けた人たちは差別の他に、誹謗中傷、迫害、攻撃があるから。「あんたたたちがワクチンに反対するから子宮頸がんは今増えてるじゃないか」などの言葉を言う人も。
　実際検証しているとそうではないことが分かるが、子宮頸がんの数は増えているという厚労省や政府側の宣伝が広まっている。そういうなかで、「ワクチン反対派は、ワクチン陰謀論に加担している連中」「非科学的な陰謀論に乗っかって騒いでいるだけ」と言われてしまうというわけだ。
　製薬会社は、「このままでは日本にあるゆるワクチンを供給できなくなる、ワクチンの廃棄は国際的にも大問題になる」というような、脅しにも近い通告をしてきた。そんな中で、8月31日に厚労省に申告、約3ヶ月後に翌年4月の接種再開が決定した。

ワクチンの有効性　積極勧奨の必要性はあるのか

　子宮頸がんワクチンについて調べていた時、「なぜ対象年齢が12～16歳なのか」がピンとこなかった。子宮頸がんで亡くなる人のピークは45～65歳。ではなぜか。ワクチンはヒトパピローマウイルスへの感染を防ぐものである。性交渉によって感染する可能性があるため、性交渉を行う前にワクチンを打つべきという話らしい。しかしヒトパピローマウイルスは女性も持っている場合もあり相互感染しうる。また皮膚接触でも感染する。
　国立がん研究センターのデータによれば若い女性の中で亡くなってる方が最も多いのは乳がんで、子宮頸がんは9番目。色んながんにかかりうるのになぜ子宮頸がんだけ撲滅しなければならないのか。子宮頸がんを無くすにはまず検診。それと2本の柱でワクチンも考えていくべきであるはずなのに、行政はワクチンを積極的に推奨している。そこが自分が一番おかしいと思うところ。

　ワクチンによる副反応を国は公的に認めていない。
子宮頸がんワクチンは130カ国ほどが承認しておりWHOも推奨している。それを日本ではやらないというのはよくない、戻すべきという考えだろう。しかし、世界各国でも日本と同じような現象が生まれている。
　ワクチンにより障害を持った人3000人のうち、公的な支援を受けている人は1割ほどしかいない。3000人というデータも全員というわけではなく、実際の相談件数は1万件を超えている。残りの7000人の中には、自分が子宮頸がんワクチンの薬害の被害を受けたこと自体気づいていない人もいる。
　
　新潟県の弥彦村では、来年度から小6～高1に該当する男子400人を対象に、公費で子宮頸がんワクチンの接種を開始する。村の健康推進課長は「男性が接種し女性への感染防止につながれば」と話しているが、科学的根拠はないという。

質疑応答

大坂：今見たビデオの中では副反応、薬害という意識がまるでないという話だった。コロナワクチンでは今3例目が副反応が認知されたと報道があった。子宮頸がんワクチンでは認められた例は無いのか？

澤：ゼロではない。300人くらい認められている。病気と認められ保障はするとなっているが、但し書きで「必ずしもワクチンが原因ではない」と必ず書いてある。
また、残りのほとんどの人は医者が門前払い。思春期特有の、精神的なものだと言われたり。打ってから症状が出るまで期間が空いていたりすると、医者としてもどうしたらいいのかわからず戸惑ってしまうのが現実だという。被害者の方々が、諦めず声を上げ続けるしかないのかなと。

大坂：原因がわかっていなくとも副反応などの問題が疑われている。打つ前に一度よく考えるべき。こういうワクチンもあると勧める程度にして、積極勧奨する必要はなかったのではと思う。やはりバックには製薬会社がいるのか？

澤：2013年、300億円が薬品会社に計上されたが2か月で製造は中断。今年の4月から再び積極勧奨が開始され、同様の予算が組まれるのではないかと。
あとは、対象年齢が繰り上げされ、当時打てなかった人にもキャッチアップといって無料で接種しますと決められた。しかし20代後半の方に打つとなった時、果たして有効性があるのかは曖昧。

吉原：「ワクチンは免疫を作るためにやるから、病気と同じものを一回入れるんだ」という話を小学生の頃聞いた。だから副作用みたいなのが出るのも仕方ないのかなと思う。だけど、なら、なんのために打つのかとも思う。
あとは、専門家と会社が病気のことを煽るみたいに書いてたりするのはどうか思う。

澤：コロナワクチンでも3回打った人のうち6割は感染してるというデータがある。そういう話からも、ワクチンを打つ意味はあるのかと。何千人とワクチンで亡くなっているはずなのに厚労省はほとんど調査をしていない。

澤：厚労省のパンフレットにも、ワクチンを接種しても検診は受けましょうと書いてある。つまりワクチンありきではないと言い訳は用意している。なのでこっちを責めてもこっちが…という感じで、一概にどうと言える問題ではない。皆さんが当事者の話を聞いて、この10年間で何が起こり、なぜ接種の積極勧奨が再開されるのかなど、色々と考えていただきたい。

山崎：友人で子宮頸がんにかかった人が3人いるが、皆命ながらえてる。検診で初期の方に発見できたそうで、検診は凄く大事だと思う。だからなぜこんなに副反応の例もあるのに、接種を推奨するのかなと思う。父が製薬会社の研究者だったが、少しでも怪しい点やデータがあればはねられるほど厳しかったそう。

澤：1000人中999人が副反応が出なかったとして、それでいいとはならない。残りの一人はどうなるのか。そこを考えるべき。

山下：被害者側が（ワクチンと副反応の）因果関係を調べなきゃいけないのが一番の問題。